あらためて問う、安倍内閣の憲法改正の意図は何か?

2013.05.02.16:28

 昔から「禍福はあざなえる縄の如し」とか「人間万事塞翁が馬」とか言って、それが吉と出るか凶と出るかは先にならないとわかりませんが、目下安倍総理と自民党には強い追い風が吹いているようです。

 とにかくタイミングがよかった。自民党政権下で無反省に推進されてきた原発が震災に伴って大事故を起こしたときはうまい具合に民主党政権だったので対応を批判されなくてすんだし、もうこれ以上は下がりようがないまでになっていた株価は政権交代を機に上昇に転じ、アベノミクスという多くの専門家が疑問符をつける経済政策がまだ実体経済に何の影響も及ぼさないうちに株価だけそれを“好感”して急上昇、円安も、たんに今までが円高過ぎただけなのではないかと思われるのですが、「適正水準」に戻ったのです(G20でもアベノミクスは「円安誘導を意図したものではない」とお墨付きを戴く)。

 先日の日露首脳会談も、安倍総理には実に好都合なタイミングで行なわれた。アメリカの「シェールガス革命」とやらで、殿様商売ができなくなったロシアは新たな買い手を探さねばならなくなったところだし、民心の離反に悩むプーチン(先の選挙の勝利の際には安堵の涙まで流した)ももはや昔の飛ぶ鳥を落とす勢いのプーチンではない。他に対中国では共通の利害もある。それやこれやで和気藹々の首脳会談となり、日露共同声明を出して、それは「手柄」として国内マスコミ(とくにNHK)で大々的に報道されることになったのです。

 この分では、次の参院選も大勝利疑いなし! 4月28日には「主権回復の日」と称した「愛国心高揚」のためのセレモニーを催し、怒った沖縄県民はこれに対抗して「屈辱の日」と銘打った抗議集会を開きましたが、その程度のことでは政権はこ揺るぎもしない。いずれ衆参両院の絶対多数を制して、「憲法改正」に邁進するでしょう。

 それで、このことについてあらためて考えてみたいと思います。まずは改憲の要件を定めた96条の改訂となるわけですが、これは「総議員(出席議員ではない)の三分の二以上の賛成で国会がこれを発議し」となっているところを、「半数以上」に大緩和しようというわけです。「特別の国民投票又は国会の定める選挙の際行われる投票において、その過半数の賛成を必要とする」というところは変えないつもりのようなので、要は国会議員・国民(後者は投票に出向いた人だけ)双方の51%が賛成すれば、憲法はいつでも変えられることになるのです。

 維新やみんなの党も「改正」に賛成らしいので、「三分の二の賛成」は得られて、まずこの改正要件を緩めて、「国会議員の半数以上」で憲法改正ができるようにし、次に憲法前文と9条を書き変える。そういう段取りなのでしょう。

 僕はこれを書くに当たって安倍総理のホームページに出ている自民党の「新憲法草案」(←クリックすれば全文が出てきます)なるものを読んでみましたが、まずこの新憲法草案の前文なるものがけっこう笑えるのです。今の憲法前文の「政府の行為によって再び戦争の惨禍が起ることのないようにすることを決意し」なんて、自国の政府を悪しざまに言うような“自虐的”“反愛国的な”部分(ここは僕には非常に重要な文言だと思われるのですが)が削除されているのはもちろんです。

 この現行憲法の前文は、「ここに主権が国民に存することを宣言し、この憲法を確定する」と力強く続いているのですが、このように「政府」と「国民」を対立軸に置き、「よく監視していないとこの国の政府は何をしでかすかわからないから、国民主権を明確にして、それを怠らないようにしましょう」みたいな感じは、「美しい国(森元総理によれば「神の国」)にはふさわしくないから、断固削除すべきだと、自民党は考えたのです(ついでに言うと、ヨーロッパでは「権力はうかつに信用できず、人民の不断の監視下に置かないと何をしでかすかわからない」というのはむしろ常識的な考えです)。

 そこで、「国民主権……は普遍の価値として承継する」という目立たない表現にそのあたりは改めて、「日本国民は、帰属する国や社会を愛情と責任感と気概をもって自ら支え守る責務を共有し、自由かつ公正で活力ある社会の発展と国民福祉の充実を図り、教育の振興と文化の創造及び地方自治の発展を重視する」として、逆に「国民の責務」を強調したのです。

 こんなセンスのない駄文しか綴れない連中に、「教育の振興と文化の創造」だの何だの言ってもらいたくない、と僕は思ってしまうのですが、何よりいかがわしいと感じられるのは、何をもって「帰属する国や社会を愛情と責任感と気概をもって自ら支え守る責務」とみなすのか、ということです。これはかんたんに悪用が可能です。「帰属する国」とはすなわち時の政府であり、それを非難攻撃(これはむろん、言論によるものです)したりすると、「国民としての責務」を果たしていない、つまり「非国民」だとみなされてしまうおそれがあるからで、戦前みたいに別に取締法を作って、そういう人たちを弾圧することが可能になるからです。

 そういう危険がある国だからこそ、現行憲法の前文には先の文言(政府を監視せよ!)があるのだということを忘れてもらっては困る。僕はそれを杞憂だとは思っていません。

 話を先に進めましょう。この前文でこれまで改正論者たちから最も問題視されてきたのは、「日本国民は、恒久の平和を念願し、人間相互の関係を支配する崇高な理想を深く自覚するのであって、平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」という部分です。

 何がまずいのか?「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」という箇所です。現実問題としては、「諸国民」は必ずしも「平和を愛」しているとはかぎらないし、その「公正と信義」となるとさらに怪しい。そんなふたしかなものを「信頼して、われらの安全と生存を保持」なんかできるわけがないだろう(この憲法を“押し付けた”アメリカ自身「公正と信義」を守っている国だとはお世辞にも言えない)、ということです。

 これにはたしかに一理ある。「諸国民の公正と信義に信頼して」裏切られたら、どうなるか? 侵略されて泣きながら逃げ惑い、滅亡するだけになるだろう、それでいいのかということになって、現実には「アメリカの核の傘」の下に入り、東西冷戦の中、アメリカの言いなりに、警察予備隊を創設し、それが今の自衛隊になったのです。
 自衛隊は実質的には軍隊です。だから、前文のこの箇所はとうの昔に空文化している。

 それでも、他国はこれが第九条と並んで日本の軍国化に対する一定の歯止めの役割は果たしていると見ている(とくに先の大戦でわが国の侵略を受けたアジア諸国は)。その意味は小さくはないだろう、と僕は思っています。
 僕に不可解なのは、自民党は曖昧模糊をモットーとして生き延びてきた政党なのに、何でこういうところだけははっきりさせたがるのかということです。「言語明瞭、意味不明」と評された総理大臣などもいて、その大物政治家は他でもない自民党だったのです。下心があってのこととしか思えない(よくも悪くもホンネとタテマエは違うのが、自民党という「国民政党」のつねに変わらぬ体質なのです)。

 こう言えば、いや自民党は「憲法改正」を党是としてきた政党だと言うかもしれません。しかし、自民党の中に、これまでは憲法改正の必要なしと見て、むしろ擁護の立場をとってきた政治家はたくさんいるのです。それも二流三流の政治家たちではない。彼らは今上に述べたことをよく理解していたのです。

 それが、今は「不適切」になったということなのか? それが安倍総理の言う「戦後レジームからの脱却」ということなのか? しかし、なぜそうなのかという説得的な説明を、彼は何もしていない。それを国民相手にちゃんとやってから、そういうことは言うがいいのです。

 中韓はじめ、アジア諸国は、今の時期のわが国の憲法改正と自衛隊の国軍への昇格、第九条二項の削除を、どういう目で見るか、考えた上で言っているのか?
 僕にはそれは大いに疑問なのです。

 他にもこの「新憲法草案」なるものは、前文の「われらは、いずれの国家も自国のことのみに専念して他国を無視してはならないのであって、政治道徳の法則は普遍的なものであり、この法則に従うことは自国の主権を維持し、他国と対等関係に立とうとする各国の責務であると信ずる」といった箇所も、これは僕には憲法にふさわしい高邁な理念の表明だと思えるのですが、消し去っているのです。
 その代わりとなるらしきものは、次の一文です。

「日本国民は、自然との共生を信条に、自国のみならずかけがえのない地球の環境を守るため、力を尽くす」

 これ、文章に格調もへったくれもなくて力が抜けてしまうだけでなく、意味不明でしょうが。「自国のみならず」とあるから「他国も尊重」とでもなるのかと思ったら、「地球環境」だけ出てきておしまいなのです。エコロジーだけで、国際政治は視野に入っていないのかと思ってしまいますが、その前に「国際平和」だの「他国とともに」だのが入った文があるので、そこでそれはもうすんだと思っているのでしょう。それなら、「自国のみならず」を削れよ。それで初めて意味の通じる日本語になる。「自国」を強調したくて仕方がないからこうなるのでしょうが、高邁な理想を語った文の代わりがこれでは、「改悪」以外の何物でもありません。

 ここだけでなく、大体において文章が下手糞すぎる。まあまあマシなのは皮肉にも、平成17年度の「新憲法起草委員会・要綱 第一次素案」なるもの(ここに引用した文書の下にくっついています)の、「前文作成の指針⑤」で表明されている、「現行前文の文体が翻訳調、生硬、難解であるのに対し」とケチをつけている、その文章をなぞったところだけです。「新たな前文は正しい日本語で、平易でありながら一定の格調を持った文章とする」となっているのですが、今引用した文なんか、「正しい日本語」と言えますか? 昔、英文学者で批評家の福田恆存氏は「憲法改正」を主張していました。僕の記憶に間違いがなければ、氏は自衛隊に正当な地位を与えよ、と言っていたので、そこは今の自民党と同じなのですが、名文家の氏にこの「新憲法草案」を見てもらったら何と言うでしょう? こんな品格もクソもない恥さらしな駄文は許しがたいと、激怒するのではないでしょうか。文学的なセンスのある人なら、氏にかぎらず、誰でもそう思うのではないか、と僕は思います。中学生だってもう少しはマシな文章が書ける。

 しかし、ここは文章の劣悪さを論うのが目的ではないので、本丸の九条に入りましょう。
 ここでもまた「新憲法草案」の文章は破綻しているのです。

 議論のやかましい今の条文はこうなっています。

 第二章 戦争の放棄
 第九条 日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
 ②前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

 新憲法草案では、このうち②を削除し、代わりに次の文言が付加されている(タイトルも「第二章 安全保障」と変更)。

 第九条の二 我が国の平和と独立並びに国及び国民の安全を確保するため、内閣総理大臣を最高指導者とする自衛軍を保持する。
 2 自衛軍は、前項の規定による任務を遂行するための活動を行なうにつき、法律の定めるところにより、国会の承認その他の統制に服する。
 3 自衛軍は、第一項の規定による任務を遂行するための活動のほか、法律の定めるところにより、国際社会の平和と安全を確保するために国際的に協調して行なわれる活動及び緊急事態における公の秩序を維持し、又は国民の生命若しくは自由を守るための活動を行うことができる。
 4 前二項に定めるもののほか、自衛軍の組織及び統制に関する事項は、法律で定める。

 これ、元の第九条一項と新憲法草案の二項をつないで読んでみて下さい。ふつうの日本語の感覚では絶対につながらないでしょう。
 こういう不細工な積木細工をして平気なのは、「第九条一項は自衛のための戦争まで否定するものではない」という伝統的な解釈があるからでしょう。ふつうに読むなら、「国権の発動たる戦争」と「国際紛争を解決する手段」としての戦争は、侵略か自衛かを問わず、全部の戦争に当てはまる。一方的に相手から仕掛けてきた戦争であっても、防衛のためにそれに応じれば、それは「国際紛争を解決する手段」として武力に訴えたものと解釈される他はないだろうからです。

 要するに、元の条文が甚だわけのわからないものなので、現行憲法第二項の「前項の目的を達成するため」というのはいわゆる「芦田修正」として後で付け加えられたものですが、戦争を放棄すれば、当然軍隊はいらないものとなるから、わざわざ「前項の目的を達成するため」と断る必要は何もなかったわけです。なのにこんな言葉が入っているというのは、第一項の「戦争放棄」が侵略戦争の放棄だけを指し、自衛のための戦争は放棄したわけではないという含みをもたせたかったからで、そこから“侵略戦争のため”の「陸海空軍その他の戦力」保持は否定するもの、という解釈がなされるようになったのです。

 そういうふうに、元の条文が実に摩訶不思議なものなのですが、解釈でそういう理解がされているなら、それはそれでいい。自衛のための最低限の戦力は保持するが、決してそれを越えてはならず、また、海外の紛争に兵力を出してもならない、と解されているなら、そのままでいいのです。そのあたりが大方の日本国民の間に成立しているコンセンサスでしょう。自民党の新憲法草案自体、甚だわけのわからないものなのだから。

 僕が問題だと思うのは、その続きです。この草案には「法律の定めるところにより」というのが二箇所も出てきて、そこが曲者ですが、もう一つ、「国際社会の平和と安全を確保するために国際的に協調して行なわれる活動及び緊急事態における公の秩序を維持し、又は国民の生命若しくは自由を守るための活動を行うことができる」とされている点です。

 先のイラク戦争で、小泉元総理はまっさきにアメリカのイラク攻撃に支持を表明し、世界の心ある国々を驚かせました。幸い憲法上の制約から、イラク侵攻に加勢する軍隊は出せなかったのですが、ああいう愚かしい戦争までもが、「自衛軍」の「最高指導者」である「内閣総理大臣」が「国際社会の平和と安全を確保するために国際的に協調して行なわれる活動」だとみなせば、自衛隊を戦闘兵力として出せることになってしまうのです。危険きわまりない。

 「緊急事態における公の秩序を維持し」という箇所も気になる点です。これは国内のデモの鎮圧などにも、「自衛軍」を使えるということでしょう。昔の反安保闘争などに類した大きなデモが起きれば、政府に都合のいい「法律の定めるところにより」、軍に鎮圧命令を出すこともできる。

 自国民相手にそんなことが許されるのか?と思う人がいて、こういうのはいくら何でも大げさだと批判されるかもしれませんが、そういう人は歴史をおさらいすることです。
 
 冒頭でも触れたように、自民党のこの「新憲法草案」なるものは前文で国民の「帰属する国や社会を愛情と責任感と気概をもって自ら支え守る責務」を強調しています。僕は今、安倍政権が目論む「憲法改正」をこうして批判しているわけですが、こういうのは「帰属する国や社会を愛情と責任感と気概をもって自ら支え守る責務」に甚だしく欠落するものと政府にみなされても不思議はないものです。「別途定める法律」(こちらにはもとより憲法改正に伴うような厳しい縛りはない)によって、そのような不届きな輩は「非国民」認定できるようにしておけば、昔の治安維持法の悪夢は再び蘇るのです。

 以上、かんたんに安倍内閣の憲法改正案の疑わしさについて述べましたが、その動きに危険なものを感じて警戒している人は僕だけではないでしょう。

 明日5月3日は「憲法記念日」です。あらためてこの問題を国民全体の問題として共有して考えていただきたいと思い、書いてみました。

 最後に、「安倍晋三公式サイト」から、「憲法改正」と題された氏の文章(2009年06月12日)の全文を引用しておきます。この「ネトウヨ」さながらの稚拙かつ軽薄な論理と文章を読んで、この程度の男に憲法改正の大問題など任せて大丈夫かどうか、よくお考えいただきたいと思うのです。


【私は平成19年1月の内閣総理大臣施政方針演説で「戦後レジーム」からの脱却を宣言しました。憲法を頂点とした行政システム、教育、経済、雇用、国と地方の関係、外交・安全保障などの基本的枠組みの多くが、21世紀の時代の大きな変化についていけなくなっていることは、もはや明らかです。
 戦後レジームからの脱却を成し遂げるためには憲法改正が不可欠です。
 憲法改正が必要と考える理由として、次の3点を指摘します。
まず、憲法の成立過程に大きな問題があります。日本が占領下にあった時、GHQ司令部から「憲法草案を作るように」と指示が出て、松本烝治国務大臣のもと、起草委員会が草案作りに取り組んでいました。その憲法原案が昭和21年2月1日に新聞にスクープされ、その記事、内容にマッカーサー司令官が激怒して「日本人には任すことはできない」とホイットニー民生局長にGHQが憲法草案を作るように命令したのです。
 これは歴史的な事実です。その際、ホイットニーは部下に「2月12日までに憲法草案を作るよう」に命令し、「なぜ12日までか」と尋ねた部下にホイットニーは「2月12日はリンカーンの誕生日だから」と答えています。これも、その後の関係者の証言などで明らかになっています。
 草案作りには憲法学者も入っておらず、国際法に通じた専門家も加わっていない中で、タイムリミットが設定されました。日本の憲法策定とリンカーンの誕生日は何ら関係ないにもかかわらず、2月13日にGHQから日本側に急ごしらえの草案が提示され、そして、それが日本国憲法草案となったのです。
 第二は憲法が制定されて60年が経ち、新しい価値観、課題に対応できていないことです。例えば、当時は想定できなかった環境権、個人のプライバシー保護の観点から生まれてきた権利などが盛り込まれていません。もちろん第9条では「自衛軍保持」を明記すべきです。地方分権についても道州制を踏まえて、しっかりと書き込むべきです。
 第三に憲法は国の基本法であり、日本人自らの手で書き上げていくことこそが、新しい時代を切り拓いていくのです。
 憲法前文には「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼して、われらの安全と生存を保持しようと決意した」と記述されています。世界の国々、人々は平和を愛しているから日本の安全、国民の安全は世界の人々に任せましょうという意味にほかなりません。
 普通の国家であれば「わたし達は断固として国民の生命、財産、領土を守る」という決意が明記されるのが当然です。
 安倍内閣は憲法改正のための手続き法である国民投票法を成立させました。保守合同によって昭和30年に自由民主党が結成されましたが、その原点は自主憲法の制定でした。これまで憲法改正問題が放置されてきたのは残念ですが、国民投票法の成立によって大きな一歩を踏み出しました。今後も憲法改正に向けて全力で取り組みます。】
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